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どんな資格

最近は高層ビルなど建築物の形も複雑化していますが建築設備士はこういった建築設備に関する知識と技能を有し、建築設備の設計・工事監理が的確に行われるよう建築士に対し適切なアドバイスを行うのが仕事で、その仕事に従事する為に必要な資格です。

登録者

登録者数は平成27年3月31日現在35,546人です。

受験資格

建築設備士は最終学歴や実務経験年数によって受験資格を満たすかどうかが変わります。見方としては一番上の大学を例に挙げますと、大卒の場合は建築、機械、電気を専攻した上で卒業後に実務経験を2年以上積むことで受験資格を得ることができるということです。

ちなみに実務経験には全てが実務経験として認められる業務、一部が実務経験として認められる業務及び認められない業務があります。詳細は建築技術教育普及センター（当ページ下部に問い合わせ先を明記）の受験申込関係書類内の受験総合案内書で確認をなさってください。

• ①大学（新制大学・旧制大学）
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後2年以上

• ②短期大学、高等専門学校、旧専門学校
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後4年以上

• ③高等学校、旧中学校
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後6年以上

• ④専修学校（専門課程）（修業年限が4年以上かつ120単位以上を修了した者）
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後2年以上

• ⑤上記④以外の専修学校（専門課程）（修業年限が2年以上かつ60単位以上を修了した者）
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後4年以上

• ⑥上記④⑤以外の専修学校（専門課程）
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後6年以上

• 職業能力開発総合大学校又は職業能力開発大学校（長期過程）
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後2年以上

• 職業能力開発総合大学校又は職業能力開発大学校（応用過程）
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後2年以上

• 職業訓練大学校（長期指導員訓練課程又は長期過程）
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後2年以上

• 職業訓練短期大学校（特別高等訓練課程、専門訓練課程又は専門課程）を卒業後、職業能力開発総合大学校又は職業能力開発大学校（専門課程）
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後2年以上

• 職業能力開発総合大学校、職業能力開発大学校又は職業能力開発短期大学校（専門課程）
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後4年以上

• 職業訓練短期大学校（特別高等訓練課程、専門訓練課程又は専門課程）
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後4年以上

• 高校卒業後、職業能力開発促進法による職業能力開発校、職業能力開発促進センター又は障害者職業能力開発校（普通課程）
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後6年以上

• 高校卒業後、旧職業能力開発促進法による職業訓練施設（職業訓練短期大学校を除く）（高等訓練課程、普通訓練課程又は普通課程）
• 専攻課程：建築・機械・電気
• 必要な実務経験年数：卒業後6年以上

• 一級建築士
• 2年以上（資格取得の前後を問わず、通算の実務経験年数）

• 一級電気工事施工管理技士
• 2年以上（資格取得の前後を問わず、通算の実務経験年数）

• 一級管工事施工管理技士
• 2年以上（資格取得の前後を問わず、通算の実務経験年数）

• 空気調和・衛生工学会設備士
• 2年以上（資格取得の前後を問わず、通算の実務経験年数）

• 第1種、第2種又は第3種電気主任技術者
• 2年以上（資格取得の前後を問わず、通算の実務経験年数）

• 建築設備に関する実務の経験のみの者
• 9年以上

• 上記全てと同等以上の知識及び技能を有すると認められる者

上記全てと同等以上の知識及び技能を有すると認められる者とは具体例を挙げますと(1)日本の学校において正規の建築、機械又は電気に関する課程以外の課程を修めて卒業した方 (2)外国の学校を卒業した方が受験の申込みをする場合で、いずれも卒業証明書、成績証明書（単位取得証明書）等の提出書類の審査により、(1)については、その修めた課程が、正規の建築、機械又は電気に関する課程と同等以上と認められる方、(2)については、その学校で修めた課程が、日本の学校における正規の建築、機械又は電気に関する課程と同等以上と認められる方などが該当します。

試験日

【1次】… 6月
【2次】… 8月

受験料

35,640円(うち消費税額2,640円)　※税率により受験料は変動します。

試験地

札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡、沖縄（沖縄は第1次のみ）

試験内容

• 【1次】学科(五肢択一式)

①建築一般知識・②建築法規・③建築設備

• 【2次】

設計製図：記述および製図による「建築設備に係る基本計画の作成」および「空調・換気設備、給排水衛生設備は電気設備のうち受験者の選択する一つの建築設備に係る設計製図の作成」
※建築設備士の資格取得後、建築に関する実務経験が4年以上の者は一級建築士試験の受験資格が得られます。

• 「第二次試験」（設計製図）の課題

平成23年：映画館と温浴施設のある複合商業施設
平成24年：ショールームのある事務所ビル
平成25年：シティホテル
平成26年：温泉施設のある市民センター
平成27年：図書館と屋内プールのある複合施設

合格率

平成27年の合格率です。

• 一次受験者数：2,589人
• 一次合格者数：831人
• 一次合格率：32.1％
• 二次受験者数：1,061人
• 二次合格者数：554人
• 二次合格率：52.2％
• 総合受験者数：2,862人
• 合合格者数：554人
• 総合合格率：19.4％

人気おすすめ参考書やテキスト

ここではAmazonで人気の建築施工管理技士の問題集やテキストをご紹介させていただきます。

建築設備士 学科問題解説集
日建学院建築設備士教材研究会
￥4,104



イラストでわかる建築設備
山田 信亮
￥2,808

仕事内容

• 建築設備士は、建築設備全般に関する知識及び技能を有し、建築士に対して、高度化・複雑化した建築設備の設計・工事監理に関する適切なアドバイスを行える資格者です。
• 建築士は、建築設備に係る設計・工事監理について建築設備士の意見を聴いた場合、建築確認申請書等においてその旨を明らかにしなければなりません。
• また、建築士事務所の開設者が建築主から設計等の委託を受けたときに、建築主に交付すべき書面に記載する事項として、業務に従事する建築設備士の氏名が規定されています。

就職先

就職先は、電気や空調衛生に関する設備工事会社、設計事務所、建設会社、建設コンサルタント、ビル管理・メンテナンス会社、不動産会社、建築設備メーカーなどです。

取得の意味や有用性は？

建築設備士を取得をすることのメリットですが多くは特定の資格の免除等になります。ではどの資格の何が免除されるのか？下記をご確認下さいませ。

• 2級建築士と同等以上の知識及び技能を有する者として、2級建築士については実務経験無しで、1級建築士については4年の実務経験を要件として、受験資格が付与されます
• 1級建築士として登録し建築設備士の資格も有する場合、実務経験を考慮した上で、設備設計1級建築士講習の講義及び修了考査の内、建築設備に関する科目」が免除されます
• 建築設備定期検査資格者の受講資格に該当し、かつ一部の科目の受講が免除されます

お問い合わせ

公益財団法人建築技術教育普及センター
情報・普及部　情報管理課
〒102-0094 東京都千代田区紀尾井町3-6
電話：03-6261-3310(代表)　FAX 03-6261-3321

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