どんな仕事
健康増進やストレス解消やダイエットを目的として、スポーツジムやフィットネスクラブなどに通う人が増加傾向にあり、利用者一人ひとりに合った運動メニューを考えたり、水泳、ヨガ、エアロビクス、ダンスなどの指導をする専門家の事を言います。定められたメニューで実技を指導するだけでなく、個人の個性や目標ににあったトレーニングメニューを作り、スポーツの楽しさを感じてもらい、生涯スポーツを通して健康維持につながるトレーニング、メンタルを育みます。
またスポーツトレーナーと混同されている方もいらっしゃいますが異なる職業です。スポーツトレーナーに関しての詳しい内容は下記をご参照下さい。またページ下部にスポーツインストラクターに関連した職業も併せてご紹介させていただいております。
スポーツトレーナーの資格≪スポーツマッサージになるには?年収や仕事内容≫
学歴は?おすすめ大学の学部
スポーツインストラクターの職業に就く為に学歴をあまり問われることはありませんが、大学でスポーツインストラクターに役立つことを学びたいということであれば体育大学が良いでしょう。健康・スポーツ科学部が一般的に設置されている学部学科になるのですが、どういったことを学べるかと言いますと健康・スポーツ科学に関する基礎理論、技術、指導法の演習・実習、スポーツ心理学や運動生理学、バイオメカニクスなどです。
専門学校
スポーツインストラクターを育成する専門学校も各地にあり、健康スポーツ科、スポーツ学科が一般的です。カリキュラムはトレーニング、エクササイズの実演や運動指導に関する知識、女性や男性、年代別のトレーニングの指導方法、更にこのお仕事に関連した資格取得制度もあります。ですから学校に通いながら資格も取れて一石二鳥かもしれません。ただし資格の内容等は学校によって異なりますので、よくお確か下さい。
大学で学ぶ場合と専門学校で学ぶ場合の違いですが、一つは学位、学歴の部分です。4年制大学卒と専門学校とはでは当然異なります。またカリキュラムなど学べる内容の違いとしては大学は理論など知識面を広い範囲で学べるに対して専門学校はどちらかと言うと実戦、実演、実技に力を入れています。もちろん大学であれ専門学校であれ知識、技能の両面を学びますが注力度合から言うと前述の通りです。
スポーツ指導者の役に立つ国家資格
スポーツインストラクターになる為の国家資格はなく、スポーツインストラクターといっても幅が広い表現ですので、どの資格が役立つかは個々のスポーツの種目、ジャンルによって異なります。ここでは、それぞれのジャンルの中で有益だとされる資格をご紹介させていただきます。
ただスポーツインストラクター系の求人を調査しましたが、どの求人もこの資格は必須といったものがなく、また国家資格が存在しない為に、これからご紹介させていただく民間資格が就職の際に、どれほどの武器となるか?アピールポイントとなるかはケースバイケースで雇用元、就職先によって異なります。
もちろん資格はないよりあった方が良いのは確かですが、中途採用はもちろんのこと、新卒で就職をする場合でも何らかの資格を持っているかより、学生時代にそういったクラブ、施設でのアルバイト経験、実務経験を重要視する傾向にあるので、資格取得に対してよくお考え下さいませ。
フィットネスインストラクター系の資格
フィットネスクラブ系の資格で知られているのが公益社団法人日本フィットネス協会のGFI受験です。このフィットネス協会のGFI受験にはいくつかの種類がありますが、ここでは一般的なADI、ADE、ADD、AQE、AQSの五つをご紹介させていただきます。
- ≪ADIの対象≫
エアロビックダンスエクササイズインストラクター、またはフィットネス指導者を目指す18歳以上の方
- ADIの資格認定
ADIの資格認定テストでは、指導者として知っておくべき理論を筆記テストで、また実際のプログラムを作り、指導する力を実技テストで確認します。JAFAでは、ADIの資格認定テストを年10~15回程度、東京、大阪、福岡、札幌、名古屋、広島などの都市で実施しています。
- ADIの費用
各養成校へお問い合わせください。(別途認定登録料:10,300円必要)
- ≪ADE≫
ADE資格は、AD・RE・SE実技講習会の講師や、テストの試験官を担当する資格です。エアロビクスやレジスタンス、ストレッチングなどの正しい普及を促進することが、この資格の役割です。
- ADEに求められる能力
・AD・RE・SE 資格認定テスト教習ワークショップの、実技ワークショップを講義指導することができる。
・AD・RE・SE 資格認定テストで実技テスト試験官をすることができる。
・JAFA 養成校において、実技の本検定を審査することができる。
・健康・体力づくり事業財団による健康運動実賎指導者養成講習会および養成校において、エアロビックダンスの実技評価委員を担当することができる。
- ADEの受験資格
・公益社団法人 日本フィットネス協会の会員であること。
・ ADI資格取得者であること。
・エアロビクスの指導経験が3年以上あること。
- ADEの費用
資格・教育認定コース:100,000円(別途認定登録料:10,300円必要)
- ≪ADD≫
ADD資格はエアロビクスやレジスタンス、ストレッチングなどのグループエクササイズ指導者の管理・監督を行う役割として位置づけています。
- ADDに求められる能力
・グループエクササイズ指導者に対して、資質向上を目的とした教育を提供する能力
・グループエクササイズ指導者を管理する能力
・健康・フィットネスのグループエクササイズプログラムを運営・実施する能力
上記に加え、ADDはADI(旧制度資格)の継続教育を実施する立場にあるため、ADIに必要とされている理論と実技内容に精通し、それらを解説、教授する能力も求められます。ADDは、ADI が初回の資格更新までに必ず受講する「スキルアップセミナー」の講師を務めます。
- ADDの受験資格
・公益社団法人 日本フィットネス協会の会員であること。
・ ADI資格取得者であること。
・エアロビクスの指導経験が5年以上あること。
・CPR資格取得者であること
- ADDの費用
資格・教育認定コース:100,000円(別途認定登録料:10,300円必要)
- ≪AQE≫
AQEはJAFAが主催するAQW・AQD教習ワークショップ講師及び資格認定テストの試験官を担当したり、JAFA養成校における指導教員および試験官を担当するための資格です。
- AQEに求められる能力
・AQW・AQD 資格認定テスト教習ワークショップの、理論・実技ワークショップを講義指導することができる。
・AQW・AQD 資格認定テストで実技テスト試験官をすることができる。
・JAFA養成校において、理論・実技試験の教員、および試験を審査することができる。
・健康・体力づくり事業財団による、健康運動実賎指導者養成講習会および養成校において、水泳・水中運動の実技評価委員を担当することができる。
- AQEの受験資格
・公益社団法人 日本フィットネス協会の会員であること。
・ AQI資格取得者であること。
・エアロビクスの指導経験が5年以上あること。
・AQWI、AQBIの資格普及に意欲的に努められること。
- AQEの費用
資格・教育認定コース:60,000円(別途認定登録料:10,300円必要)
それぞれの資格の内容について公益社団法人日本フィットネス協会のページ自体に不備がありますので内容が統一されておりません。ご了承下さいませ。
お問い合わせ
ADI、ADE、ADD、AQE、AQSについては下記にお問い合わせ下さいませ。なおお電話番号は公式サイトに明記されておりません。
公益社団法人日本フィットネス協会
〒113-0033 東京都文京区本郷2-8-3 天野ビル4F
健康運動指導士・健康運動実践指導者
さてここからは日本フィットネス協会ではなく、別の団体の資格になります。
健康・体力づくり事業財団主催の健康運動指導士と健康運動実践指導者の資格です。これは比較的世の中に認知されている資格とされており、この資格を有している事を採用条件にしているフィットネスクラブ等もあります。
ちなみに健康運動指導士と健康運動実践指導者の違いですが、健康運動指導士は個々の効果的な運動プログラムを作成して運動指導を行うのが主で健康運動実践指導者は作成されたプログラムに基づいて、運動指導を実践していくのが主です。
スポーツプログラマー
スポーツプログラマーとはあまり聞き慣れない職業かと思います。どのような求人があり、どのような仕事内容かは下記をご参照下さいませ。
アスレティックトレーナー
アスレティックトレーナーとは理学療法士に似たお仕事です。アスレティックトレーナーの仕事内容等は下記をご参照下さいませ。
仕事内容
スポーツクラブに所属するほか、フリーとして複数のクラブを掛け持ちし、レッスンを行うインストラクターもいる。スポーツクラブは土日や夜間、早朝から営業しているところもあるので、勤務形態は交代制を採っている。フリーのインストラクターは、契約制で働くことが多い。
担当している顧客の予約が入っているときや、受け持つエアロビクスなどのレッスンがあるときだけ出勤するなどだ。施設によっては、子どもや大人の水泳指導を行うスイミングの部門、子どもに鉄棒やマットの指導を行う体育の部門、テニスやゴルフなどの部門、エステ部門があるところもある。
逆に小規模のジムでは、一人のスタッフがフィットネス、スイミング、利用者サービスも兼務していたりもする。スイミングや体育など子供と接するセクションであれば、子どもが好きであることはもちろん、親への対応も配慮することが必要になる。ジムによっては大会に参加したり、生徒向けにスキー合宿や潮干狩りなどのイベントを行ったりと、日常の勤務外の仕事が発生する場合もある。
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